難しくない!やらなきゃ損なふるさと納税で実質2000円のグルメ旅行気分を味わおう!

特産グルメ

さて、今回は今までとは打って変わって、徐々に浸透しつつあるふるさと納税について紹介したいと思います。

いやいや、税金を納めるって旅行と全然関係あらへんがな!

と思った方も大勢いらっしゃるかと思いますが、確かに旅行とは直接的な関係はありません(笑)

しかし、当ブログでは、旅行に派生するさまざまな情報も提供していくという色合いにしていきたいと思います。

というのも、ふるさと納税でグルメを手に入れるというグルメ旅要素を旅派生テーマとして紹介していこうということなのです!

今回はその第一弾、ふるさと納税です。

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名前は知ってるけど…そもそもふるさと納税って何?

「ふるさと納税」の画像検索結果

ご存知の方も多いかと思いますが、ふるさと納税とは正式には「ふるさと寄付金」という制度で、元々は人口の多い都心部に集中する税金(住民税)を、故郷や好きな土地に行きわたらせ地方の財源から活性化させるという目的で始まった制度です。

もっとわかりやすく言うと、住民税というのは本来、今現在住んでいる市町村に納めますよね。

この今現在住んでいる市町村に納める住民税の一部を、生まれ故郷や好きな市町村等の任意の自治体に納める道を作ったというわけです。

こういう風に納め口を選択化し増やすことによって、地方や小さな村にも税収入を行きわたらせようとしたわけです。

各自治体の納めてほしいアピールが激化!

制度発足時はただ単に納める税金を横に流すだけでしたが、これでは認知度も税金を納める人のメリットもあまりありません。

そこで、各市町村はその地の名産品や特産品を用意し、納税してくれた人たちにその見返りとしてお礼品を贈るようになりました。

各市町村がお礼品ありきで納税をアピール。結果的に今では「納税した代わりにお礼品がもらえる制度」として広く認知されるようになりました。

これがこれから話すふるさと納税の醍醐味です。

本当にいいの!?実質2000円負担でお礼品を手に入れられる!

納税の代わりにお礼品がもらえる制度として認知されたふるさと納税ですが、どうせ納税するほかにお礼品に対してかかる代金を支払わないといけないんでしょ?と思う方もまだまだいらっしゃいます。

結論から言うと、確かにそうです。納税以外に負担金はあります。

しかしその心配も杞憂に終わります。

なぜなら、その負担金は2000円という決して高くはない負担だからです。

しかし、これでもまだ「2000円は高い」という人もおられることでしょう。

では、こう言えばどうでしょう。

いくらお礼品をもらっても2000円負担で済む!

つまり、A市からのみお礼品をもらっても、A市・B町・C村から3つのお礼品をもらっても負担は2000円と変わらないのです!

あれもこれももらって2000円。これはおトク以外の何物でもないですよね。

なぜなら、もらえるのはその自治体の特産品なのですから。

どうせ粗悪品でしょ?そんな心配はするだけ無駄です

2000円ぽっちで良いお礼品をもらえるわけないやん!

と思われる方もいらっしゃると思いますが、ところがどっこいです。

この記事のトップサムネイルに載せてある美味しそうなお肉だっって普通にもらえちゃうのです。

私は現に佐賀県伊万里町のA5ランク伊万里牛を800gもいただきました。

伊万里牛と言えば、国産はもちろんのこと、お肉の品質でいうと最高ランクのA5ランクのお肉もある高級ブランド牛です。

そんな良いお肉、ふるさと納税でなければ何千円か何万円かかかることは必至です。

それがふるさと納税では2000円で味わうことができ、さらにまだ他の市町村からお礼品がもらえるかもしれないという、「本当に大丈夫か?」と言いたくなるような素晴らしい制度なのです。

まさに画期的なグルメ旅を家に居ながら味わうことができるというわけですね。

実際どのような仕組みで実質2000円になるの?

例えば自分のA市からB町へ1万円を寄付すると仮定します。

なぜ1万円かというと、お礼の特産品をもらえる寄付額の条件というのが、多くが1万円からという場合が多いからです。

「なんや!出だしでいきなり1万円払わんといかんのけ!」と思われるかもしれませんが、ちゃんと手続きをすることで8000円は返ってきます。

寄付をすれば寄付した自治体から寄付証明書が自宅まで送られてきます。

この寄付証明書を用いて翌年の2月16日~3月15日の間に確定申告することによって、所得税の還付およびA市に納めるはずだった住民税から8000円分が控除され、結果的に2000円負担で済むというわけです。

要は、ふるさと納税をした後に税務署に行って手続きを踏むということですね。

ワンストップ特例制度を利用すれば確定申告も不要になる!

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「いやいや、確定申告って難しそうだし税務署まで出向くのも面倒くさいわ!」なんて方もいらっしゃると思いますが、平成27年4月より寄付金を納める自治体が5自治体までの場合は、寄付した各自治体にワンストップ特例申請という確定申告が不要になる申請をすることができるようになりました。

これに簡単な事項(氏名やマイナンバー等)を記入して寄付した自治体に送り返すことで、自分の住んでいる自治体とやり取りをしてくれて、確定申告に行かずとも翌年の住民税から丸々控除されるという制度がスタートしました。

1万円を寄付すると、翌年の住民税から8000円を引いてくれるというわけですね。

このように、手続きや2000円負担になる仕組みは簡単で全く難しくないのです。

寄付できる上限額が二倍に拡充!

上限額については後ほど説明しますが、要は今まで1万円しか寄付できなかった人なら2万円、5万円寄付できた人ならなんと10万円が寄付できるまでに上限額が二倍に引き上げられました!

つまり、大雑把に言うともらえる特産品の量も二倍になったり、より高価な特産品を狙えるようになりました。

これは平成27年度より始まった措置ですが、いつ元の上限額に戻るかはわかりません。
寄付金上限額が拡げられた今は大きな恩恵を受けることがてきるということですね!

早速グルメ旅気分を味わおう!寄付の仕方や手順について

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それでは、実際のふるさと納税を申請する手順について簡単に説明します。

小難しいことはありません。実は、ふるさと納税を簡単に申請できる特設サイトが用意されていて、そこから氏名や住所、寄付額等の情報を入力するだけで申請できるのです。

今回は私が普段使っている「さとふる」で申請することを前提に説明します。

以下リンクより実際のサイトをご覧いただけます。

会員登録から申請完了まで一貫してわかりやすい!

上記リンクからサイトに飛んでもらったら感じると思いますが、各項目が見やすく初めての方にも優しいものだとわかります。

PC・携帯(スマホ)ともにサイト上部の会員登録から情報入力を済ませば、あとはお目当ての自治体や特産品を探すだけです!

探し方は、「お礼品から探す」と「地域から探す」があり、PCの方はサイト上部より、スマホの方は同じく上部のメニューを開くと探し方を選べます。

例えばお肉が欲しい!という目的で特産品を探すのは「お礼品から探す」、A市に寄付したい!という場合は「地域から探す」といったように、目的や意図に合わせた検索ができるのです。

また、私のように「佐賀県伊万里町の伊万里牛が欲しい!」といったように、すでに目星をつけている特産品や自治体があるのであれば、キーワードで検索より調べることもできますよ。

お目当ての特産品や自治体を見つけた後は、手順指示にしたがって情報を入力していくだけです。

ふるさと納税って、意外や意外ですがこんなにも簡単なフローでできる非常に簡単なものなのです。

ワンストップ特例申請書だけはマイページから!

先に挙げた確定申告が不要になるワンストップ特例申請の所定用紙だけは、申請後にマイページからダウンロード・コピーをして記入していきます。

これを記入し寄付先の自治体へ郵送すると、今住んでいる自治体とやり取りをして寄付した額から2000円を引いた全ての控除額を住民税から控除してくれるようになるのです。

以前はこの特例申請すらもネット上でできてしまったのですが、今年よりマイナンバーの申告が必須となったために確認書類を添付しなくてはならなくなりました。

この若干のひと手間だけがかかってしまいますが、これ以外はネットフォームでの入力に一貫しているので大変便利です。

税金というと息苦しさや小難しさを感じがちですが、手続き自体は本当に簡単だということを頭に入れておいてくださいね。

申請前の注意点

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さて、ここまではふるさと納税の魅力とやり方についてお話ししましたが、もちろん注意点もあります。
ここからは少々堅苦しい内容になってしまいますが、できるだけポイントを抑えて説明していきます。

年収によって寄付できる限度額が決まっています

例えば年収300万円の独身の方であれば、年間およそ3万円までは2000円負担で寄付することができます。
年収や扶養者の有無で2000円負担で寄付できる条件は異なってきますが、要はこの上限がないとやりたい放題されて制度自体が破綻してしまうということです。

ちなみに上限を超えて納税した分はそのままそっくり自己負担になります。
先ほどの年収300万円独身の方が5万円寄付したとすれば、自己負担分の2000円と超えた2万円分の計22000円が自己負担となりますので、ご自身の限度額は見当をつけておいてください。

寄付限度額のシミュレーションは先ほど紹介したさとふるで行うこともできますので、申請前に一度は必ずご確認ください。

扶養者の方は寄付できません

そもそもの話なのですが、ふるさと納税は2000円の負担で特産品をもらい、本来自分の納める税金から控除してもらうという制度です。
税金を控除してもらうという制度なので、そもそも税金の払う必要のない扶養者の方はこの恩恵を受けることができないのです。

ただ、正確には「寄付できない」ではなく「恩恵を受けることができない」なので、本当に欲しい特産品があれば寄付することができます。
その代わりに、自己負担=寄付金という丸々の負担になりますので、その点はご注意ください。

5自治体以上に寄付する場合は確定申告が必要

ワンストップ特例申請が適用されるのは、5自治体までの寄付に限られます。
6自治体以上に寄付をした人は、翌年に確定申告に行かなければ2000円負担の恩恵を受けられませんのでご注意ください。

ちなみに、これは自治体数であり寄付した回数ではありません。

例えば、A市に別々で6回寄付したとしても同じA市という自治体なので自治体数は1しかカウントされません。この場合はワンストップ特例申請ができます。

あくまでもA市からF村まで寄付した場合に確定申告が必要だと覚えておきましょう。

ふるさと納税でいい旅夢気分を!

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ここまでふるさと納税の概要について紹介してきましたが、どうせ納める税金なら何かをもらっておいた方がおトクな制度というのが一番のオススメ理由です。

2000円の自己負担はありますが、それで各地の特産品をもらえると考えたら非常に美味しいですよね。
各地の特産品グルメをもらって旅気分を味わうことが容易にできるのです。

税金というのは節約できそうでなかなかできないものです。
ふるさと納税は節税ではありませんが、一般人でも税金を有効活用できる手段ではあります。
旅で訪れた地に恩返しの意味を込めてグルメ旅気分を味わうなんてのも素敵ではないでしょうか。

是非このふるさと納税でさまざまな自治体を応援しつつ、いい旅夢気分に浸ってみてください!

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